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動画制作をプロに依頼するポイント〜相談・見積編〜

動画制作をプロに依頼するポイント〜相談・見積編〜

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動画制作をプロに依頼するポイント〜相談・見積編〜

こんにちは。大阪・堂島のクリエイティブエージェンシー、株式会社メガホンです。

動画制作をプロに依頼することのメリットや、依頼前に準備しておくことについては、前回の記事「動画制作をプロに依頼するポイント〜準備編〜」でお伝えしました。

今回は、実際にプロへ依頼する際に注意したいポイントなどをご紹介します。見積書を受け取った際にチェックするべきポイントや、見積金額を適正化するアイデア、また契約後にトラブルが起きやすい注意点など、動画制作の依頼をスムーズに進められるよう、この機会に知っておいてください。

制作会社から届く見積書の確認ポイント

プロの動画制作会社は、Webを使えば簡単に探すことができます。一括見積を依頼できるサイトもありますので、そのサービスを利用するのも良いでしょう。

いずれかの方法で問い合わせを行い、目的や予算など伝えると見積書が届きます。各社ごとの様式が異なったり、項目の記載に差があったりして判断が難しいかもしれません。 しかし「金額を安いから」という理由だけで発注先を選ぶと、後々追加費用が発生するなどトラブルになる可能性もあります。

動画制作の見積書を受け取った際に、確認すべきポイントを理解しておきましょう。

1)企画・構成にかかる費用

打ち合わせで要望をヒアリングし、それに基づいて動画の目的やゴールをまとめ、台本や絵コンテを作成したり、予算やスケジュール、スタッフの管理を行う項目です。動画制作の軸となるフェーズであり、プロデューサーやディレクターといった監督役やプランナー、シナリオライターが主に活躍します。

<項目例>

・企画費・・・動画の目的を果たすために、全体の流れや訴求の仕方、見せ方を考え、動画の骨子を作っていくためのコストです。

・ディレクション費・・・動画制作の監督がディレクターであり、打ち合わせやスケジュールの作成、さまざまな手配、予算の管理などを行うのがこの項目です。

・シナリオ費・・・立てられた企画に沿って台本を作成する費用です。必要な場合はナレーションの原稿づくりも含まれます。

2)撮影・制作にかかる費用

動画の素材となる映像やグラフィック(場合によってはアニメーション)など、制作する動画の内容によって関わる人員や機材が変わり、金額の振り幅が大きくなるフェーズです。ここでもプロデューサー、ディレクターが中心になりつつ、カメラマン、技術、キャスト、スタイリストなどの専門家が関わり、必要な機材の費用もここに計上されます。

<項目例>

・撮影費・・・カメラマンを起用して撮影を行うための費用です。規模の大小によって、カメラマンの数やアシスタントの有無が変動します。

・機材費・・・撮影に使用する業務用カメラやマイクなどの費用です。撮影のクオリティによって機材のレベルは変動し、状況により特殊な機材が追加されるケースもあります。

・メディア費・・・撮影した映像を記録するテープやメモリーカードなど、メディアの費用です。

・エンジニア費・・・撮影の内容によりディレクターでは対応できない作業が発生する際は、照明、音響などの専任エンジニアが対応します。

・キャスト費・・・出演するタレント、モデル、エキストラの費用です。当然、出演者の知名度やポジションによって価格は大きく変動します。自社社員やスタッフで代行する場合もあります。

・ヘアメイク費・・・キャストのメイクとヘアスタイルのスタリングを担当するスタッフの費用です。

・スタイリスト費・・・キャストの衣装を揃え、現場でコーディネートしていくスタッフの費用です。衣装代が含まれる場合、含まれない場合があります。

・スタジオ費・・・撮影を屋内のスタジオで行う場合はスタジオ利用料がかかります。機材使用料がオプションで発生することもあります。

3)編集にかかる費用

このフェーズの金額は、どの項目をどれだけの工数をかけて行うかで変動します。凝った編集にしたり、長時間の動画になると、それだけ編集費はアップし、使用するグラフィック、モーション画像、音響、ナレーションなどによって、加算されていく仕組みです。出来上がった映像素材をテレビ用、ネット用などで使えるようにするためにデータ変換する作業も必要になってきます。

<項目例>

・編集費・・・撮影した映像をつなぎ合わせてまとめる編集作業の費用です。簡易であればグラフィック費や音響が含まれる場合もあります。

・グラフィック作成費・・・タイトル画像や図表、フレーム、テロップなど、デザイン要素を加える場合にかかります。

・2D/3Dモーション作成費・・・2Dや3Dの動きのある加工を行う作業費です。どれぐらい手の込んだものかで費用は上下します。

・BGM/SE費・・・効果的なBGMや効果音を選定し、動画に組み込む作業費です。必要に応じて楽曲を購入するケースもあります。

・ナレーション費・・・ナレーターを起用して、声を吹き込みます。力量・経験により価格変動します。

・MA費・・・編集済みの映像にセリフやナレーション・BGM・効果音などを加え、音質やバランスを調整し、音の最終仕上げを行うため費用です。

・編集スタジオ費・・・映像の編集やナレーションの収録、MA作業を編集スタジオで行う場合、その使用料がかかります。

その他に注意すべきポイントとしては、起用するキャストの契約期間や、撮影前にロケハンを行うか否か、撮影時の交通費や細かい諸経費などがあります。初回の見積に記載がなく、実際に始まってから追加の費用が発生するものがないか、事前に確認を取っておきましょう。

見積金額を最適化するために相談するポイント

制作会社から最初に出てくる見積は、依頼された内容を各社なりに咀嚼した上で作成する、あくまで概算の見積です。そのため、制作会社ごとのバラつきが大きかったり、実際に稼働し始めたらどんどん金額が嵩んでいったり、と変動する要素が多いのが実施のところです。

この問題を回避して、見積金額をより適正なものにするためには、依頼時にどれだけ具体的な内容を伝えられるか、がポイントとなります。

1)参考動画を見つけておく

事前にイメージに近い参考動画を提示することで、制作会社は「これを自社で制作するなら・・」といった目線で、より具体的な見積の作成が可能になります。特にキャストの人数や撮影シーンの数・場所のイメージ、映像のクオリティなどを参考動画で伝えることができれば、スムーズなやりとりに繋がるでしょう。

2)手持ちの素材を揃えておく

自社で保有している、支給可能な素材があれば、あらかじめ制作会社に伝えておきましょう。イメージが違ったりクオリティに難があったりで使えない場合もありますが、もし流用可能であれば、その分の撮影にかかるコストを圧縮することが可能になります。

3)内容や尺を絞る

せっかく作るから、と内容や尺のパターンを増やしすぎると、撮影・編集にかかる費用が膨大になり、制作会社としても見積段階では余裕を持った価格設定をせざるを得ません。可能性は頭に入れつつも、必要な内容に絞って制作を依頼することで、不要なコストをカットすることができます。

4)相見積やセカンドオピニオンへの相談する

制作会社から提出された見積が適正かどうか判断できない場合は、他の制作会社に相見積を取ると良いでしょう。社数が多いと対応ばかりに時間を取られてしまい、迷いも生じてしまうため、2〜3社で十分です。

また、動画の知識がある知人や同僚、仲の良い取引先の人などに相談するセカンドオピニオンも客観的な意見が聞けるので有効です。

知っておきたい動画制作で起こりやすいトラブル

動画制作の見積を取り、提案内容も固まってくると、いよいよ制作に入るわけですが、その前にトラブルになりやすい事項について確認しておきましょう。

映像業界では常識と思われているため、説明がなかったり、見積書に記載されていない場合も。特に次の3つについては、該当する場合、制作会社に問い合わせておきましょう。

1)著作権・使用権の問題

著作権は聞いたことがある人が多いでしょう。

「著作者が、自己の著作物の複製・翻訳・放送・上映などを独占する権利」のことで、動画の場合は映像や写真、イラスト、BGMなどが対象になります。動画は成果物として納品されると発注した会社に著作権が帰属すると思われがちですが、法的には制作した側に帰属する部分が多く、契約時に確認しておく必要があります。

また、使用権では、当初の目的外で動画を使用する二次使用が可能かどうかの問題がよく起きます。二次使用を考えている場合、契約時に二次使用が可能かどうか、可能な場合は期間、範囲、許諾先、追加費用について明確にしておくと良いでしょう。

2)使用期限・範囲の問題

動画にタレントやモデル、キャラクターを起用している場合、ほとんどが使用できる期間や範囲が決められています。その期間を超えると、契約更新の費用が必要だったり、そもそも動画の放映や配信が不可になることもありますので、動画には使用期限があるのか、買いきりで無制限なのか、契約延長に必要な費用を必ず確認しておきましょう。

また、キャストやキャラクターの契約期間を管理するのは自社なのか制作会社なのか、明確にしておくこともお忘れなく。そしてこれは、自社の従業員や知人を起用した場合についても同様です。従業員は退職する際、知人であれば事情が変わったときに「動画を流さないでほしい」と要望される可能性があります。口約束ではなくしっかり契約を交わしておくことが望ましいです。

3)動画内容の修正

動画は多くの工程を経て制作されるため、制作が進めば進むほど、内容の修正が難しくなっていくケースがあります。

制作中であれば、各工程で適宜確認を取り、それが完了してから次の作業へ移行する、といった段階的な進行が可能です。しかし、撮影も編集もナレーション収録も済んだ段階で修正が入ると、再撮影・再編集などが発生し、追加コストが発生します。事前に修正できるタイミングや回数、範囲、そして編集後や納品後に修正を行う場合の費用は取り決めしておき、揉めることがないようにしておきたいところです。

まとめ

動画制作には欠かせない「相談」「見積」で注意すべき点について解説しました。見積項目や権利関係など、知っておくべき点は多岐にわたりますが、発注から制作、納品までスムーズに進めていくためには、避けては通れません。

不明な点、曖昧な点は納得するまでしっかり制作会社に問い合わせしましょう。また、予算など条件面は見積どおりではなく柔軟に調整できる場合もありますので、まずは相談してみることをおすすめします。そのときに制作会社がどう対応してくれるかによって、信頼できるかどうか、についても見極められるはずです。

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私たち 株式会社メガホンは、動画制作のプロとして、企画提案から撮影・編集〜フィニッシュまでを社内ワンストップで対応しています。専任のアートディレクターが常に伴走して徹底したクオリティコントロールと進行管理を行うため、動画制作に不慣れなご担当者さまもご安心ください。

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